YouTube運用代行で失敗する理由とは？業界の内側で見た実情と防ぎ方
「YouTube運用代行に依頼したのに、思ったような成果が出なかった」「費用をかけたのに、再生数が伸びないまま契約を終えてしまった」。YouTubeの運用を外注した企業のご担当者から、こうしたお声をいただくことがあります。
YouTube運用代行の失敗は、運が悪かったからではなく、業界の構造や、契約前のすり合わせ不足から起きていることが多いと感じています。裏を返せば、その構造を知っておくだけで、防げる失敗も少なくありません。
本記事では、YouTube運用代行として5年間、医療・健康・美容など10以上の企業チャンネルを支援してきた株式会社NB2の代表・石橋が、業界の内側で見てきた失敗の実情と、契約前・契約後にできる防ぎ方をお伝えします。運用代行会社の立場から書く記事ではありますが、できるだけ包み隠さずお話しできればと思います。
この記事でわかること
- YouTube運用代行で失敗が起きやすい業界の構造
- 契約後に「思っていたのと違う」と感じやすい場面
- 依頼する企業の側にある、失敗につながりやすい考え方
- 成果を判断するまでの期間の目安
- 失敗を防ぐために、契約前と契約後にできること
YouTube運用代行で失敗する企業は少なくない
YouTube運用代行は、うまく活用できれば、広告に頼らない集客の柱をつくれる手段です。一方で、期待どおりの成果が出ずに、途中で契約を終える企業も少なくありません。
失敗の相談でいちばん多いのは「再生数が伸びない」
運用代行に依頼したものの、うまくいかなかった企業からご相談をいただくとき、最も多く聞く理由は「再生数が伸びなかった」というものです。毎月費用を払っているのに、数字が動かない。その状態が続くと、社内でも「YouTubeは効果がないのでは」という空気になりやすいのだと思います。
1年以内に契約を終える企業は、想像以上に多い
執筆者・石橋の視点
私は独立する前、YouTube運用代行の会社で、業務委託として運用に携わっていました。その環境で感じていたのは、1年以内に解約する企業がとても多いということです。あくまで私の体感ですが、1年以内に契約を終える企業は8割ほどにのぼる印象でした。始めた企業の多くが、成果を実感する前に撤退している。それが、業界の内側から見ていた実情です。
この経験から、私はNB2を立ち上げてから、「なぜ続かないのか」「どうすれば続けられるのか」を考え続けてきました。次の章から、失敗が起きやすい理由を、業界の構造、契約後のずれ、企業の側の原因の3つに分けてご紹介します。
失敗が起きやすい業界の構造
まずは、運用代行の業界そのものにある、失敗が起きやすい構造についてです。どれも特定の会社に限った話ではなく、業界全体で起こりうることです。
再生数や登録者数だけを追う運用
運用代行のなかには、再生数や登録者数を伸ばすことを主な目標にしているところもあります。数字はわかりやすい成果なので、報告もしやすく、依頼する側も安心しやすいでしょう。ただ、その数字が企業の目的とつながっていないと、あとで「伸びたのに成果がない」というずれが生まれます。
決まった型を、どの会社にも当てはめる
過去にうまくいった企画や構成の型を、業種や目的を問わずに当てはめる進め方もあります。型があることで、立ち上げは早く進みます。一方で、企業ごとに売りたい商品も、届けたい視聴者も違うため、同じ型がそのまま通用するとは限りません。
担当者によって、経験や得意分野に差が出やすい
運用代行の業界では、業務委託のクリエイターと組んで運用している会社が多くあります。柔軟な体制がとれる一方で、どんな方が担当につくかによって、経験や得意分野に差が出やすいのも事実です。同じ会社に依頼しても、担当者によって成果が変わることがあるのは、この構造によるところが大きいと感じています。
理想に近い数字が、先に示されることがある
運用代行会社も事業として売上を立てる必要があるため、提案の段階で、理想に近い目標数値が示されることがあります。私が以前いた環境でも、実際より見栄えのよい実績や、理論上の数字が先に示され、契約が進むケースを一部で見てきました。提案の数字が、どんな前提で出されたものかを確認することが大切です。
契約後に起きやすい「思っていたのと違う」
契約後に失敗だと感じる場面には、いくつかの共通点があります。代表的な3つをご紹介します。
想像以上に、社内の手間がかかる
運用代行に任せれば、社内の負担はほとんどないと考えて依頼される企業もいらっしゃいます。実際には、撮影への出演や日程の調整、企画や動画の確認など、社内で対応する場面も少なくありません。思ったより大変だというギャップが、続けられなくなるきっかけになることがあります。
事前に聞いた目標と、実際の数字が離れていく
契約前に聞いていた目標数値と、実際の数字の差が月を追うごとに広がっていく。これも、撤退につながりやすいパターンです。目標が高すぎると、着実に前進していても「失敗している」と感じてしまいます。目標は、現実的な数値で、契約前にすり合わせておくことが欠かせません。
再生数は伸びたのに、売上につながらない
再生数は伸びたのに、問い合わせや売上が増えないという失敗もあります。原因の多くは、企業が売りたい商品とかけ離れた、認知や再生数だけに特化した企画で運用されていることだと考えています。話題性の高い企画で多くの人に見てもらえても、その視聴者が自社の商品に興味を持つ人でなければ、再生数を取って終わりになってしまうでしょう。
YouTube公式ブログでも、おすすめの仕組みでは、クリック数や総再生時間だけでなく、視聴者の満足度も考慮していると説明されています。数字の大きさよりも、売りたい商品に興味を持つ視聴者に届いているかを見ることが大切です。自社で運用している場合も含めた、伸びない原因の詳細は、「企業YouTubeが伸びない7つの原因｜改善策と支援事例」で解説しています。
依頼する企業の側にある、失敗の原因
失敗の原因は、運用代行の側だけにあるとは限りません。依頼する企業の考え方によって、成果が出にくくなることもあります。
やりたいことを絞りすぎると、戦略の幅が狭まる
「この企画だけをやりたい」「この見せ方以外はしたくない」など、やりたいことが限られすぎていると、戦略の幅が狭まってしまうのです。YouTubeでは、視聴者の反応を見ながら企画を調整していくことが欠かせません。こだわりを大切にしながらも、ある程度の幅を持たせていただけると、打てる手が増えていくはずです。
すぐに結果が必要なら、広告との併用を
YouTubeは、動画を積み重ねながら少しずつ評価されていく、中長期の施策です。すぐに結果を求める場合は、SNSの運用よりも広告のほうが向いていると考えています。広告で今の売上をつくりながら、YouTubeで中長期の集客の柱を育てる。目的に合わせて使い分け、併用していただくのがおすすめです。
失敗を防ぐために、契約前と契約後にできること
ここからは、失敗を防ぐために企業の側でできることをご紹介します。依頼先の選び方の詳しい基準は、関連記事をあわせてご覧ください。
判断は3か月〜半年を目安に
再生数などの変化は、3か月以内に見え始めることが多いものの、手応えとして実感できるまでは3か月〜半年ほどが一つの目安だと考えています。投稿頻度などによって多少のばらつきはありますが、支援先の多くでも、この期間のうちに効果を実感していただけました。そのため、続けるかどうかの判断は、最低でも3か月〜半年は様子を見てから行うのが妥当でしょう。
数か月で判断してしまうと、チャンネルが育ち始めたタイミングで運用が止まってしまうおそれがあります。一方で、問い合わせや予約といった事業の成果として積み上がるまでには、半年〜1年ほどかかる場合も少なくありません。時期ごとに、見るべき指標を変えていくと、焦らずに判断しやすくなります。
「誰が担当するのか」を確認する
相談の段階で、ぜひ確認していただきたいのが、どんな方が担当につくのかという点です。会社の実績だけでなく、担当者自身がどんなチャンネルに携わり、どんな成果を出してきたのかを聞いてみてください。実績の中身を見極めるのは簡単ではありませんが、担当者と直接話すことで見えてくるものもあります。個人と会社の違いや、実績の聞き方は「YouTube運用代行は個人と会社どちらがいい？違いと選び方」で解説しています。
評判と、伸びているチャンネルの担当会社を調べる
提案書の数字だけで判断するのは難しいものです。そこで有効なのが、評判を調べることや、実際に伸びているチャンネルをどこの会社が担当しているかを聞くことです。実際の運用で成果を出している会社かどうかは、提案の数字よりも確かな手がかりになります。運用代行会社を選ぶ基準は、「YouTube運用代行会社の選び方とおすすめ比較」で7つに整理しています。
YouTube運用代行の失敗について、もう少し具体的に相談したい。自社の場合は何に気をつければよいか知りたい。そうした段階からでも、NB2ではご相談をお受けしています。
NB2が失敗を防ぐために取り組んでいること
最後に、NB2として、支援先を失敗させないために取り組んでいることをお伝えします。
担当するチャンネル数を、意図して絞っている
YouTubeの運用は、担当者の力量によって成果が大きく変わるものです。そのためNB2では、担当させていただくチャンネル数を意図的に絞っています。1つひとつのチャンネルに十分な時間をかけ、質の高いご支援を続けるためです。
目標と現実のずれが大きいときは、お断りすることも
執筆者・石橋の視点
私は、契約前のすり合わせをとても大切にしています。ご希望の目標値と、現実的に見込める数値に大きな開きが出そうなときは、正直にお伝えしたうえで、ご依頼をお断りすることもあります。ご契約をいただけないのは、会社として決して小さなことではありません。それでも、前の環境で多くの企業が1年以内に撤退していくのを見てきたからこそ、最初にずれを残したまま始めるべきではないと考えています。
戦略から撮影・編集・分析まで、実行まで担う
NB2は、助言だけを行う会社ではありません。戦略づくりから企画、撮影、動画編集、投稿、分析、改善の提案まで、運用代行として実行まで一貫して担っています。数字と企業の目的の両方を見ながら改善を重ね、チャンネルが成果につながる確率を少しでも上げることが私たちの役割です。もちろん、どれだけ準備をしても成果を保証できるものではありません。だからこそ、できることを1つずつ積み重ねています。
YouTube運用代行の失敗に関するよくある質問
Q. 成果が出ていない場合、何か月で判断すればよいですか？
A. 最低でも3か月〜半年は様子を見てから判断するのがよいと考えます。投稿頻度などにもよりますが、再生数などの変化は3か月以内に見え始め、手応えを実感できるのがこの時期であることが多いためです。事業の成果として積み上がるまでには、半年〜1年ほど見ておくと安心です。
Q. 再生数が伸びない原因は、運用代行会社にあるのでしょうか？
A. 運用の進め方に原因がある場合もあれば、企画の方向性や投稿頻度、社内の体制に原因がある場合もあります。まずは、目的に合った企画になっているか、どの段階で視聴者が離れているかを、運用代行会社と一緒に確認してみることをおすすめします。
Q. 失敗したら、内製に切り替えたほうがよいですか？
A. 社内に企画や分析のノウハウがあり、時間をかけて知見をためたい場合は、内製も選択肢の一つです。ただ、外注で成果が出なかった理由が整理されていないまま内製に切り替えると、同じ課題が残ることもあります。判断の基準は「YouTube運用は内製と外注どちらがいい？判断基準と併用パターン」で解説しています。
Q. 費用が安い運用代行会社を選ぶと、失敗しやすいのでしょうか？
A. 費用の安さだけで失敗が決まるわけではありません。大切なのは、費用にどこまでの業務が含まれているかです。撮影・編集だけなのか、戦略や分析・改善まで含むのかによって、成果へのつながり方は変わります。費用の目安は「YouTube運用代行の費用相場｜料金体系・プラン別の目安と内訳」をご覧ください。
Q. すぐに売上を上げたい場合も、YouTube運用代行は向いていますか？
A. すぐに売上が必要な場合は、広告のほうが向いていると考えています。YouTubeは中長期で集客の柱を育てる施策です。広告で目先の売上をつくりながら、YouTubeを並行して育てていく形がおすすめです。
Q. 契約前に、どんなことを確認すればよいですか？
A. 担当者が誰になるのか、その方がどんなチャンネルで成果を出してきたのか、提案された目標数値がどんな前提で出されたものかを確認してみてください。あわせて、社内で対応が必要な作業がどれくらいあるかも聞いておくと、契約後のギャップを減らせます。
まとめ：YouTube運用代行の失敗は、構造を知れば防ぎやすくなる
YouTube運用代行の失敗は、業界の構造、契約後のずれ、企業の側の考え方が重なって起きていることが多いものです。
- 失敗の相談で最も多いのは「再生数が伸びない」
- 業界の内側から見て、1年以内に契約を終える企業は多いという実感がある
- 再生数だけを追う運用、決まった型の当てはめ、担当者による差が、失敗につながりやすい
- 契約後は、社内の手間、目標とのずれ、売上につながらない再生数が、撤退のきっかけになりやすい
- やりたいことを絞りすぎず、すぐの売上が必要なら広告と併用する
- 判断は最低でも3か月〜半年を目安にし、担当者と実績の中身を確認する
YouTube運用代行を成功させるいちばんの近道は、契約前に目的と目標をすり合わせ、ずれを残さずに始めることだと考えています。
株式会社NB2は、医療・健康・美容・士業などの専門家の方に特化したYouTube運用代行会社です。代表の石橋がすべてのチャンネルに携わり、戦略づくりから企画、撮影、動画編集、分析、改善の提案までを一貫して担っています。「以前、運用代行で失敗した経験がある」「今の運用が目的に合っているか不安」という段階からでも、お気軽にご相談ください。
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この記事の執筆者
石橋 孝紀（株式会社NB2 代表・YouTubeプロデューサー） YouTube運用代行として5年間、企業系10チャンネル以上の立ち上げ・運用を支援。契約前のすり合わせを大切にし、企業の目的に合った運用で、中長期の成果を積み上げることを心がけている。
出典・参考
